教学管理方針

ここでは本学のすべての教育実施上の基礎となる四つの方針とそれに基づく質保証に係るガイドラインを定めます。ここで四つの方針とは、教学に係る既存の三つの方針（学位授与方針?教育課程編成方針?入学者選抜方針）に新たに成績評価方針を加えたものです。

学位授与方針

山梨大学は、「地域の中核、世界の人材」の標語の下、地域の知の拠点として、専門性をもって世界で活躍できる人を育てることを目指しています。「豊かな教養と高い倫理性を身につけた高度職業人の育成」を教育の基本方針とし、学位取得にあたっては、単に知識?技能を獲得するだけにとどまらず、思考力?判断力?表現力?主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ力などに加え、これらを統合的に発揮する力、すなわち「自ら学び、自ら考える力」の獲得を求めます。

そこで、山梨大学では、学部?学科等の教育プログラムで規定される専門知識?技能に加えて、全学的に規定する教養と汎用能力の全てを、教育プログラム毎に設定する水準で達成した学生のみに学位を授与します。

山梨大学卒業生に求められる教養
山梨大学は、「地域の中核、世界の人材」の標語の下、地域の知の拠点として、専門性をもって世界で活躍できる人を育てることを目指しています。そのため卒業生には、大学憲章の「諸学の融合」に対応して、多様な分野の知識の獲得と、それらを結びつけて新たな知を創造できる能力や知を探究する態度が求められます。また、心身ともに健康な生活を送るための知識?技能?態度や、地域?世界で活躍するための基礎となる知識や外国語の運用スキルも求められます。

そこで卒業生には、教養として以下のコンピテンシー（能力?資質）を身につけることを求めます。

• 多様な知識
  単位を取得した教養教育科目の概要と、重要な基礎的事項を説明できる。

• 様々な学問分野の考え方
  当該科目の学問分野(人文?社会?自然?健康科学等)の考え方を説明できる。

• 批評力⁽¹⁾
  学んだ内容を自らの言葉で的確に論評?伝達できる。

• 健康維持増進力
  心身の健康を維持?増進する方法について説明できる。

• 地域理解
  自らの生活の場である地域の特色?課題を説明できる。

• 異文化理解と外国語リテラシー⁽²⁾：
  自文化と異文化に対する知識と理解を基に、自己や社会のあり方について相対的視点から意見を述べることができる。

「英語⁽³⁾」で自らの専攻分野⁽⁴⁾の内容を理解し、その内容について簡単に表現することができる。

「ドイツ語?フランス語?スペイン語?中国語」で基礎的な内容について読み書き、口頭でのやりとり?意思疎通ができる。

• ここでいう批評力は、物事を突き詰めて考え、その結果を他者に的確に伝える力を指し、物事を批判する力という意味ではありません。
• リテラシーという言葉は元々「読み書きの能力」を指していましたが、現代ではコンピュータリテラシーや情報リテラシーなど、様々な派生語が存在します。これらはすべて「対象となる情報を適切に受け取り、分析?判断し、取り扱えること」、すなわち「運用能力」を指しています。
• 英語を母語とする外国人留学生の場合は「英語」を「日本語」と読み替えます。
• 「専攻」＝「高度」という意味ではなく、「専ら学んでいる分野」と範囲を限定することが狙いです。

注１ 上に規定される教養力は全学共通教育科目のみで養うものではなく、専門科目までのカリキュラム（教育課程）全体を通じて養います。

注２ 「コンピテンシー」は、生涯にわたって生活し学び続けるために備えるべき能力?資質のことを指します。

山梨大学卒業生に求められる汎用能力

山梨大学は、「地域の中核、世界の人材」の標語の下、地域の知の拠点として、専門性をもって世界で活躍できる人を育てることを目指しています。

そのため卒業生には、思考力?判断力?表現力?主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ力などに加え、これらを統合的に発揮する力、すなわち「自ら学び、自ら考える力」を獲得することが求められます。卒業生には、この基礎となる以下の汎用的能力を身につけることを求めます。

1. コミュニケーション?スキル
   読解力：情報の正確さや分析の妥当性などについて吟味しながら学術的な文献を読むことができる。
   文章表現力：適切な手順を踏んで学術的な文章を書くことができる。
   傾聴力：相手の意見を丁寧に聴き、その意味?意図を自分自身で表現できる。
   口頭発表力：自分の意見を、一定の論理的根拠を伴って、わかりやすく話すことができる。
   討議力：他者の意見を的確に捉え、理解の深まりや内省につながる対話ができる。

2. 情報リテラシー
   情報収集力：図書館やインターネットなどから多様な文献や資料を入手できる。
   情報選択力：収集した文献や資料から、適切な情報を選択し、活用できる。
   情報倫理力：情報を倫理的、合法的に収集?活用できる。

3. 数量的リテラシー
   さまざまな情報を統計学的手法などにより、数理的に表現?分析できる。

5. 論理的思考力
   情報を多面的?客観的にとらえ、筋道を立てて根拠を示しながら説明できる。
6. 問題解決力
   課題設定力：課題を明らかにし、解決すべき「問い」を立てることができる。
   構想力：多様な解決方法を案出?検討し、適切な方法を選択できる。
   計画力：課題の解決に向けた実現可能な計画を具体的に立案できる。
   実行力：計画に従って解決に取り組むことができる。
   省察力：取り組みを評価し、解決方法や計画を改善できる。

なお、学部毎に規定される専門知識?技能に係る学位授与方針は別途定める。

教育課程編成?実施方針

山梨大学は、「地域の中核、世界の人材」の標語の下、地域の知の拠点として、専門性をもって世界で活躍できる人を育てることを目指しています。山梨大学の卒業生は、学部?学科等の教育プログラムが規定する教養、汎用能力、専門能力のすべてを一定の水準で身につけることが求められます。このうち、教養と汎用能力は、在学中だけでなく、卒業後も生涯学び続けるための基礎であり、全学共通教育科目と専門科目を通した学士課程教育全体を通じて養われます。

全学共通教育科目は、「山梨大学の卒業生が備えるべき能力」のうち、「多様な知識の獲得」、「様々な学問分野の考え方」、「批評力」、「健康維持増進力」、「異文化理解と外国語リテラシー」などの基礎、および汎用能力全般の基礎の教育を担います。

一方、専門科目では、各教育プログラムにおける専門的知識?技術の全学習過程を通して、全学共通教育科目で獲得された能力を活用し、問題解決学習科目や実験実習科目?卒業研究で具体的な問題に取り組み、教養力、汎用能力をさらに伸ばします。

学生の学修成果は、シラバスに明記された評価方法及び評価基準に基づいて、授業の到達目標への到達度により評価します。なお、評価についての詳細は教育課程ごとに定めています。

なお、全学共通教育科目および学部毎に規定される専門知識?技能に係る教育課程編成方針は別途定めるものとします。

入学者選抜方針

本学のアドミッションポリシー（入学者選抜方針）は、まず、山梨大学が求める人物像と入学者に求める資質能力を示し、学部ごと、および学科?コース等ごとに、育成目標、入学者に求める資質能力?人物像、入学前に学習しておくことが期待される内容、試験区分別の入学者選抜の基本方針を示しています。

そのうち、育成目標は、本学のディプロマポリシー（学位授与方針）、カリキュラムポリシー（教育課程編成方針）との一貫性を意識し、入学後にどのような力を発展?向上させるのかを簡潔に示したものです。入学者に求める資質能力?人物像には、入学前にどのような多様な能力をどのようにして身に付けてきた学生を求めているか、入学後にどのような能力をどのようにして身に付けられる学生を求めているかなどを示しています。試験区分別の入学者選抜の基本方針は、入学者選抜において、アドミッションポリシーを具現化するためにどのような評価方法を多角的に活用するのかなどを説明しています。

なお、入学前に学習しておくことが期待される内容も学部ごと、および学科?コース等ごとに示していますので、希望する学部、学科?コースに合わせて、高等学校での学習の参考にしてください。

求める人物像

山梨大学は、「地域の中核、世界の人材」の標語の下、地域の知の拠点として、専門性をもって世界で活躍できる人を育てることを目指しています。これを実現するため、学部?学科などの教育プログラムには、その修了に必要な教養、汎用能力、専門能力をすべて身につけられるカリキュラムが編成されています。本学では、これらのカリキュラムを知的好奇心をもって継続的?主体的に修得して卒業し、専門分野に関する高度な能力を通じて社会に貢献する志をもつとともに、入学時において以下のような基礎的な資質能力を有する人を求めます。

入学者に求める資質能力⁽¹⁾

高等学校で履修する、国語、地理歴史、公民、数学、理科、外国語等について、内容を理解し、高校卒業程度の知識を有している人その他、各教育プログラムの学修に必要な資質能力（思考力?判断力?表現力など）を有する人

• ここでは入学試験で評価できる項目のみが挙げられており、順法の精神など、社会通念上大学生が当然備えているべき項目までは記載していません。

なお、学部?学科?コース?入試区分ごとの詳細な入学者選抜方針は別途定めるものとします。

成績評価方針

ここでは本学のすべての授業科目において考慮すべき成績評価上のガイドラインを定めます。

授業科目の到達目標の達成度を評価するための適切な成績評価方法が定められ、具体的な評価方法と割合がシラバスに明記される必要があります。成績評価は、授業期間中に行われる唯一回の試験やレポートによって為されるのではなく、授業の進展に伴い適切なタイミングで適切な回数の適切な方法による評価を重ねることで為されることが求められます。ここで適切な方法とは、教室における筆記試験に限らず、学修内容の定期的な振り返りや、学修内容を活用した演習や課題、複数の学生が協力して行うグループプロジェクトの総括報告やプレゼンテーション、さらにはクラスでの発言や質問、グループディスカッションへの貢献、プロジェクトや課題への積極的な取り組み、学生同士の相互評価など、多岐にわたる方法が想定され、教員は創意工夫を重ねて適切な到達目標に適した成績評価方法を定めて評価する必要があります。また、成績評価の透明性と公正性を担保するために評価基準をあらかじめ学生に提示するとともに、学生に迅速なフィードバックを提供することも求められます。教員は、定期的に評価方法の効果や適切性を検証し、改善に努めることが求められます。また、学生からのフィードバックを収集し、評価方法の改善や進化に役立てることも重要です。

AI対話サービスの急速な進展に伴い、従来から行われてきた単純な問いに対するレポート課題などは成績評価において意味をなさなくなったことも考慮する必要があります。将来を見据え、それらの新技術を学生が活用することを短絡的に禁止するのではなく、倫理的に正しく有効に活用しつつ、学生の学修の進展と能力開発を強化する成績評価方法を開発?適用することが期待されます。

ここでは本学における教育の質保証に係るガイドラインを定めます。

本学の「教育の内部質保証」に関する諸活動は、「山梨大学教育の内部質保証細則」に基づいて実施する点検?評価?改善を中核とし、中期目標?中期計画に基づく事業実施とその点検?評価、外部検証、それらを踏まえた次期中期目標?中期計画の策定に繋がるマネジメントプロセスの一環として位置づけ、計画的に実施するものとされています。「教育の内部質保証」とは、本学がその使命や目的を実現するために、教育、財務運営、組織運営、施設?設備、学生支援及び学生の受け入れ等の状況について、継続的に点検?評価し、質の保証を行うとともに絶えず改善?向上に取り組むことを指します。これは「教育環境の内部質保証」と「教育内容の内部質保証」に分割され、いずれも本学の理念?目的、教育目標及び教育に係る四つの方針を実現するために、「教育活動を実施する組織の運営、それを支える教職員の資質向上、施設?設備及び財務環境の整備等について自ら継続的に保証すること」と「教育活動の質、学生の学習成果の水準、学生支援及び学生の受け入れ等について自ら継続的に保証すること」を指します。教育内容の内部質保証に係る自己点検?評価は学士課程と大学院課程が別々に実施され、教育環境の内部質保証と併せて、三年周期で毎年実施されるものとします。これらの詳細については別途規定します。

ここでは、教職員と学生に期待される役割と責任に係るガイドラインを定めます。

本学学則第１条では、「山梨大学（以下「本学」という。）は、学術文化を担う開かれた教育研究機関として、それぞれの専門領域での教育研究を推進するとともに、広く諸学の融合による学際領域を創造することを目的とし、豊かな教養と専門知識?技術を備え、倫理性、独創性に富み、自主独立の精神を尊ぶ人材を育成することを使命とする。教育と研究はそのいずれかに偏ることなく、大学全体として相互の調和を図る。本学は地域社会との連携によって地域の知の中核となり、その知の集積を地域をこえて世界に発信し、国際社会に貢献する。」と謳われています。本学の教職員と学生は、日々の活動においてこれを常に遵守し、教育?研究?職務?学業に精励することが求められます。

教員

教員は学生の教育と研究の推進、本学の運営と発展に責任を負います。学生の学業の進展を促進し、豊かな教養と専門知識?技術を備え、倫理性、独創性に富み、自主独立の精神を尊ぶ人材を育成するために時代に合わせた教育プログラム?カリキュラムの開発と実施を担います。またそれぞれの専門領域での研究によって新たな知を創造するとともに、広く諸学の融合による学際領域の創造にも貢献します。さらに地域社会との連携によって地域の知の中核となり、また国際社会にも貢献することが望まれます。

大学運営においては、和と活発な議論を旨とし、普遍の大学像と時代の求める新しい大学像の調和を図りつつ発展するために寄与することが求められます。このためには常に世界的な動向に留意して継続的に能力開発を行うことも求められます。また教員は業務を職員と密接に連携して行うことが求められますが、両者の関係は対等であることを常に留意し、ハラスメント事案が生じないように注意しなければなりません。

職員

職員は教育?研究支援、学生サービスの提供、施設整備と管理などに業務に従事し、大学の使命である教育と研究が円滑に行われる環境を整えることで、広く学術の発展に寄与することが求められます。この中には、学生の福利厚生を向上させるための学生相談やサポート、奨学金や助成金の管理、学生食堂や学生寮などの学生福利厚生施設の運営、キャリアサポートやインターンシップ情報提供、留学生支援、人事や給与管理、財務や予算管理、広報、法務や契約管理、情報システムやデータ管理、大学の建物や施設の維持管理、清掃や警備、エネルギー管理や廃棄物処理、緊急時の対応や安全対策、入学式や卒業式などの大学関連イベントの企画、調整、実施、大学間の提携や協力関係の構築、海外大学との交流プログラムや研究協力の推進、留学生の受け入れやサポートなど多岐にわたる業務が含まれます。業務の遂行に当たっては常に世界的な動向に留意して継続的に能力開発を行うとともに、教員－職員間、職員－職員間、職員－学生間のいずれにおいても常に和を大切にし、ハラスメント事案が生じないように注意しなければなりません。

学生

学生は、大学が初中等教育の各種学校とは異なり教員から学生に一方向の知識伝達を行う場ではなく、教員と学生が協力して研究を行うことで世界に新たな知をもたらす場所であることを理解し、学生自身も知の創造を担う一員であることを認識する必要があります。学生は知の創造に寄与するため授業?研究?課外活動などに積極的に取り組み、自己成長と学修目的を達成すべく主体的に学業に精励することが求められます。この際、法律はもとより社会規範と大学の規律?秩序を遵守し、倫理的な行動と学術的誠実さを保つことも求められます。また、学生組織やクラブ活動、卒業生組織に参加し、卒業後に渡って大学を中心とするコミュニティに貢献することも期待されます。

ここでは、教育研究上の目標と目的を達成するために行われる教職員の継続的な能力開発に係るガイドラインを定めます。

学則第1条に謳われる教育研究の推進、諸学融合による学際領域の創造、人材育成、すなわち「地域の中核、世界の人材」という使命を達成するためには、教職員の継続的な能力開発は不可欠です。教員においては、新たな教育手法?研究方法の習得、職員は学術機関に勤める者としての専門知識の向上、さらには教員?職員ともに進展の著しい社会に対応するために各種スキルセットの強化を通じ、教育?研究の質の向上、競争力の維持?向上、学生や研究者への手厚い支援を推進する必要があります。教員?職員個別または共通の能力開発プログラムを通じ、教員と職員が持続的に成長し、大学の目標達成に貢献できる人材育成と継続的な知の創造を実現することが求められています。

ここでは教育研究上の目標と目的を達成するために利害関係者に期待する関与と、利害関係者から得られる情報の還元手続きに係るガイドラインを定めます。

本学では利害関係者として、外部の学識経験者、高等学校関係者、地元企業関係者、自治体関係者、本学後援会関係者及び卒業生?在学生を想定しています。本学の教育研究を改善するために、これら利害関係者で構成するステークホルダーミーティングを定期的に開催し、意見や助言を受けます。ここで得られた利害関係者からの意見や助言は教育統括機構で整理して対応を検討するとともに、大学教育委員会において報告事項として共有することで、広く学内に還元します。

本学の教育研究上の目標と目的を確実に達成し学術的水準を高いレベルで維持し続けるためには、本教学管理方針を然るべき学内評議体によって定期的に見直し適宜更新される必要があります。この詳細は別途定めます。